2026年10月27日、HR Diveによって、Toshibaの最高人事責任者（CHRO）ジェイソン・デセンツ氏への取材記事の掲載がありました。（HR Dive｜Aon「The Stretch」）
- ToshibaのCHROが、Z世代は職場でのAIの使い方を知らないと指摘し、研修は「ゼロから」始めていると述べた
- 今年の2ダース超のインターン全員にCopilotのライセンスを提供。人事部門は30日でAIエージェントを作った
- Toshiba自身の発表は確認できず、HR Diveの取材に基づく。Z世代や大学についての発言に、データは示されていない
HR Diveは2026年10月27日、Toshibaの最高人事責任者（CHRO）ジェイソン・デセンツ（Jason Desentz）氏への取材記事「Toshiba CHRO: Entry-level workers need to use AI more — not less」を掲載した（記者はGinger Christ氏）。デセンツ氏は、Z世代は職場でのAIの使い方を知らないと述べ、「衝撃的だ」と語った。多くの大学がAIの利用を促していないため、入社した時点で備えができていないという。Z世代はAIを旅行や住まい探しには使うが、業務には使わないとし、研修は「実際にはゼロから始めなければならない」と述べている。
同社は今年の2ダース超のインターン全員にCopilotのライセンスを提供し、AIの利用と試行を奨励した。従業員には、AI活用の基礎を学ぶ「AI readiness」コースがあり、業務での活用例と、特定の課題を解くAIエージェントの作り方を教える。人事部門の従業員には30日間を与え、「Shark Tank」のような形式で、作ったエージェントを発表させた。例として、給与の質問に答える「Payroll Princess」と、勤怠の質問に答える「Time Teamer」が挙がった（HR Diveの表記。Aonのポッドキャストでは「Time Tamer」）。
人事部門では、給与、福利厚生、有給休暇といった質問への対応をボットに任せ、従業員に対する変革型のコンサルティングに時間を使う狙いだという。デセンツ氏は、AIを「継続的な改善の次の章」と位置づけ、紙の履歴書から応募者追跡システムへ、対面の研修から動画へ移ったのと同じ流れだと述べた。インターネットの普及でも仕事がなくなると思われたが、実際には仕事の形が変わっただけだったとも言う。採用では継続的に試行する人を求めるとし、社内にAIの旗振り役を見つけて、試行と周囲への働きかけを任せるよう勧めた。結びは「AIは本当の主題ではない。主題は適応力だ。AIは最新の章にすぎない」である。
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